初めて賃貸物件を探す方やお引越しに慣れていない方の場合、新しい生活への期待と同時にどんな点に気を付けるべきか不安に感じているのではないでしょうか。
例えば家賃が安いからという理由だけで安易に契約すると『イメージしていた部屋と違った』・『設備が古すぎる』など思わぬ落とし穴にハマってしまう可能性もありますので、そのようなリスクを回避するために、物件探しにおける注意点について十分に理解を深めておく必要があります。
本記事では賃貸物件選びのコツをはじめ、内見する際に確認すべきポイントや契約時の注意点等の情報について詳しく解説していきます。
Contents
賃貸物件選びのコツ

基本的な賃貸用語について押さえておく
インターネットや不動産会社でお部屋探しをしていると、聞き慣れない専門用語がチラホラ出てくるため、戸惑うことも多いのではないでしょうか。
微妙なニュアンスの違いでも理解していなければ選択肢を誤ってしまい、契約後に後悔してしまう恐れも考えられます。下記では意外と間違えやすい賃貸用語についてご紹介しておりますので、まずはちょっとした豆知識として押さえておくようにしましょう。
アパートとマンションの違い
アパートとマンションはいずれも集合住宅として馴染み深い言葉ですが、実はどのような構造の建物がアパート・マンションであるかという区分は法的にも明確に規定されていません。
一般的には木造・軽量鉄骨造で3階建までがアパートと呼ばれているのに対し、マンションは鉄筋コンクリート造もしくは鉄骨鉄筋コンクリート造、重量鉄骨造で3階建て以上の中高層住宅を指すと考えられています。
ただし、これはあくまでも目安であり、呼び名の分け方は物件を取り扱う企業ごとに基準が異なりますので、名前のイメージだけで防音性やセキュリティ面等の度合いを判断しないことが大切です。
ユニットバスとは?
ユニットバスとは、浴室の天井・浴槽・床・壁などのパーツを工場生産し、それらを施行現場で組み合立てて完成させる浴室のことです。ユニットバスはお風呂とトイレが同じスペースにあるものとイメージされることが多いため、人気が集まりにくい傾向にありますが、実際は別々になっているものも存在するため正確に理解する必要があります。
| 1点(式)ユニットバス | 2点(式)ユニットバス | 3点(式)ユニットバス |
|---|---|---|
| 浴槽と洗い場のみ | 浴槽・洗面台 | 浴槽・洗面台・トイレ |
近年の住宅浴室は、実質ほとんどがユニットバスという事になります。
ユニットバス以外ですとタイル張りの浴室などもありますが、ユニットバス以外を希望する場合、よほど高級物件でない限りは、築古のタイル張り浴室やバランス釜浴槽などにあたってしまうリスクがあります。
もしお風呂とトイレが一緒になっている物件を避けたい場合は、間取り図を見ながらお風呂とトイレが分かれているタイプであるか確認するようにしましょう。
間取りのLDK、DK、Kの違い
多くの方がDKよりもLDKが広いと答えるかと思いますが、必ずしもLDKのお部屋の方が広いとは限りません。そもそもどのような意味合いを持つ名称であるかと言うと、LDK(リビング・ダイニング・キッチン)は居室と台所、食事をするスペースが一室に併存している部屋、DK(ダイニング・キッチン)は居室と台所が一室に併存している部屋のことを指します。
| 居室数 | DK | LDK |
|---|---|---|
| 1部屋 | 4.5畳以上8畳未満 | 8畳以上 |
| 2部屋以上 | 6畳以上10畳未満 | 10畳以上 |
また、上記のようにそれぞれの広さに応じて間取りが異なります。つまり3DKであればLDKの空間に加えて更に寝室や子供の部屋など3つの居室を持つ間取りであることから、居室が1部屋のみの1LDKに比べると広いケースも考えられます。
お部屋の総面積は間取りと同じくらい、快適な生活に直結する大切な要素なので物件情報をチェックする際は間取りと広さのバランスについて考慮すると良いでしょう。
物件探しはいつからすべき?ベスト時期について
物件探しの開始時期は、賃貸・購入・用途(居住用、事務所・店舗)によって異なります。ここでは入居希望日から逆算して、物件探しを開始すべき時期についてご説明いたします。
賃貸(居住用)の場合
| 必ず内見をしてから物件を決めたい (申込をしたい)方の場合 |
内見をせずとも、資料や図面・写真等で物件を 決められる(申込が出来る)方の場合 |
|---|---|
| 即入居が出来る物件(退去済み・清掃済み) または、空室の物件(退去済み・清掃前)が対象 入居希望日の【1~1.5か月前】 |
入居中の物件(退去予定)が対象 入居希望日の【1.5~3か月前】 建設中の新築物件が対象 |
賃貸(事務所・店舗)の場合
| 新規または支社(支店)の場合 | 本社(本店)の移転の場合 |
|---|---|
| 入居希望日の【2~3か月前】 | 現契約が3か月前解約の場合 入居希望日の【4~5か月前】 現契約が6か月前解約の場合 |
新規と移転の場合で、異なります。
購入(居住用・投資用)の場合
| ベスト | 理由 |
|---|---|
| 【6か月〜1年前】 | ・ローン審査・比較検討・意思決定に時間がかかる ・良い物件ほど「即断即決」が必要 ・事前に相場観を作っておかないと判断できない |
「探し始め=買う直前」ではありません。探す → 見送る → 相場感が育つ、が正常プロセスです。
適切な家賃設定を行う
家賃の予算は最初に決めておきたいポイントの1つです。
一般的に家賃は『収入の3分の1以内』に収めると良いとされていますが、この基準は入居審査の項目の1つともされています。もしこの基準を大きく超えた場合、審査に通らない可能性が高い為、申込みの受付自体を断られるケースも考えられます。
物件を選ぶ際には月々の収入と支出を見直した上で、無理なく支払える家賃の上限を設定するようにしましょう。
初期費用を入念にチェックする
物件探しに慣れていない方の場合、初期費用に目を向けていなかったという失敗例が非常に多いです。
初期費用には『敷金(保証金)』『礼金』『仲介手数料』『前家賃』『火災保険料』『鍵交換代』が含まれています。その他にも、保証会社を利用する場合の『初回保証料』、管理会社や物件ごとに違いはありますが『24時間緊急サポート料』『室内消臭除菌料』『契約事務手数料』といった費用がかかり、相場は家賃の4~6カ月程度とされています。
契約時に一度に支払う必要がありますので、具体的な金額について事前にしっかりと把握しておくことが大切です。
住みたいエリアを考える
通学や通勤を毎日ストレスなく行える立地条件の良さは、快適な暮らしを追求するためにも不可欠な要素と言えます。電車を頻繁に利用する場合、最寄り駅から近い物件を選ぶようにすると良いでしょう。
ただし、利便性が良いエリアにある駅周辺の賃貸物件は家賃が高い傾向にありますので、安く抑えるならば『希望している町の隣でもOK』・『理想は徒歩〇分以内の予定だったけど〇分までなら』など、許容範囲を広げることも有効的です。
また、物件までの道のりや所要時間は物件情報の中に記載されていることがほとんどですが、この情報は目安であり、人によって早く着いたり遅く着いたりすることがあります。より正確な時間を把握するためにも、是非対象の駅から物件までの道のりを直接歩いてご自身のペースを確認することをおすすめします。
ライフプランや使い勝手を考慮する
必要な部屋数や面積はライフスタイルに合わせて検討しましょう。例えば一人暮らしの方はコンパクトなサイズ感で掃除の負担が少ないワンルームや1DK、ファミリー世帯には子育てや家事がしやすい2LDKや3DK以上の物件がおすすめです。
その他、ゆとりのある生活空間を確保するために収納スペースの広さや使い勝手についても重要視したいところですが、よくある失敗例としてロフトをほとんど活用できなかったというケースが挙げられます。
ロフトは収納以外にも趣味の空間、就寝場所など様々な活用方法があるものの、『はしごが使いにくい』・『上り下りが面倒』と言った理由から、実際に住んでみると次第に使わなくなってしまう方が多い傾向にあります。どのような間取りにおいても、ご自身やご家族の生活導線を想定した上で適切な形の物件を選択するようにしましょう。
周辺施設の確認
部屋そのものだけでなく、周辺の様子をチェックしておくことでより納得がいく住まいが手に入りやすいです。例えばスーパーやコンビニ、ドラッグストア・郵便局・病院などの施設までの距離は生活の質を大きく左右する重要な観点だと言えます。
まずは普段よく使っているお店や、いざという時にあると便利な施設をピックアップしてみて、その上で気になっている物件周辺の地図を確認するようにしましょう。夜遅くまで働いている方の場合、24時間営業のお店が近所にあるかについても注目しておくと良いです。
なお、治安の良し悪しという点も欠かさず見ておきたいポイントです。昼間だけでなく、夜間にも訪れてみて街灯や人通りの多さについてチェックしてみることをおすすめします。もし契約前に現地へ赴くのが難しい場合は不動産会社に電話で尋ねてみたり、Google ストリートビューや Google Earthなどのツールを活用すると非常に便利です。
【その他】特別な条件について
ペットを飼っている方が賃貸物件を探す際は、”ペット可”・”ペット相談可”など特別な項目を確認する必要があります。ただし、ペット可となっている集合住宅でも飼育できる動物の種類や大きさ、頭数に制限が設けられていることが多いので、不明点がある場合は直接オーナーや不動産会社に問い合わせるようにしましょう。
また、今やインターネットは電気やガス、水道に次いで生活に欠かせないものになっていることから、ネット環境が優れているかどうかという点は物件選びにおいて優先順位の高い要素となっています。
インターネット無料の賃貸物件の場合、既に回線事業者やプロバイダとの契約が住んでいるため自分で手続きを行うことなく、入居初日から自由に使えるというメリットがある一方、セキュリティ対策が万全でない可能性も考えられます。自分自身で契約した通信会社ではなく、集合住宅が契約している回線を使用する場合は予めセキュリティ面について確認することを推奨致します。
内見時に確認すべき7つのポイント

インターネットや不動産でも各物件の基本情報や室内の様子を見ることができますが、これだけで決めてしまうのは危険です。
写真上では魅力的に感じていた物件でも実際に住みはじめてみるとイメージと違ったということになりかねません。気になる物件が見つかったら直接不動産会社に赴いたり、電話やメールで予約をして内見を行うようにしましょう。
日当たりや風通しの良さ
日中は仕事や学校でほとんど家におらず、土日なども出かける機会が多い方の場合、日当たりの良さはあまり重視していないかもしれません。
しかし、日当たりが悪い部屋は湿気がこもりやすいため室内のカビの発生リスクが高くなります。また、洗濯物が乾きにくい点も注意が必要です。内見時は建物の方角や窓の広さ・配置を確認しながら日当たりの良さについて意識しておくようにしましょう。
水回りの設備
一人暮らし向けのワンルームの物件の場合、バス・トイレが同じスペースに設置されていることが珍しくありません。このような物件は家賃が抑えられる反面、『浴槽にお湯を貯めるとシャワーを浴びることができない』・『トイレットペーパーが濡れてしまう』などのデメリットも大きいです。
特にお風呂に浸かる習慣がある方は、バス・トイレが別々になっているほうが心地の良いプライベート空間を保つことができ、衛生面的にも安心です。また、内見する際はバス・トイレの構造と併せて洗面台などの水回りにカビや汚れがないか、明らかな劣化が見られないかなどの点を十分にチェックするようにしましょう。
キッチンの間取りやレイアウト
頻繁に自炊をする方にとって、キッチンの使いやすさは重要なポイントになるでしょう。内見時は実際に料理や皿洗いをする際にどのような動作をするかイメージしながら、コンロの数や配置・広さについて確認することをおすすめします。
逆に自炊をする機会が少ない方の場合、一口コンロのキッチンや作業スペースが狭いキッチンのほうが家賃を抑えやすくなります。
コンセントの位置
意外と見落としがちなのがコンセントの位置です。位置次第では希望通りの場所に家電を設置できない可能性がありますので、後から困ることが無いようリビングだけでなく洗面台やキッチン・トイレなど、お部屋の中にある全てのコンセントの位置について把握しておくことが大切です。
また、洗濯機・電子レンジといった基本的な電化製品だけでなく、ワイヤレスイヤホンやゲームなどのデジタル機器を多く使っている方は、コンセントの数がどの程度あるかについても確認を忘れないようにしましょう。
収納スペースの数やサイズ感
賃貸物件の場合、クローゼットや押し入れといった収納スペースが備えられていることが多いですが、手持ちの衣類や雑貨、布団などの荷物が問題なく収納できるか扉を開け閉めして確認するようにしましょう。目視で全体的な広さを把握するだけでなく、メジャーで高さや横幅・奥行きを計測しておくと安心です。
防音性
音の気になり方に関しては個人差があるかと思いますが、防音性が低い物件に入居すると隣室の生活音が聞こえたり、近くの幹線道路の音が気になってストレスを感じてしまうことがあります。防音性の目安を知る手段としては、四方の壁を軽くノックしてみる方法が有効的です。コンコンと音が返ってきた場合、壁の密度が低く音が響きやすい部屋であると判断できます。
その他、木造や鉄骨造、鉄筋コンクリートなど建物の構造によっても防音性が変わってきます。内見時にどのような素材が使われているのか確認し、疑問点があれば担当者に直接質問するようにしましょう。
共用スペースの状態
ごみ置き場や階段・駐車場などの共用スペースは、物件の管理状況や入居者のモラルを判断する上で大きな材料になります。清潔な状態を保っているかどうか、私物が置かれていて邪魔になっていないか忘れずに確認しましょう。
また、共用スペースに警告や注意文が掲示されている場合、騒音やゴミ出しのルール違反など様々なトラブルが発生している可能性がありますので、契約後に後悔しないためにも仲介会社を通して大家さんに入居者からクレームや相談が来ていないか尋ねておくと良いです。
物件探しは一人暮らしか二人暮らし(同棲)かで考え方が変わる

賃貸物件を探す際、一人暮らしで住むのか、それとも友人やパートナーとのか二人暮らし(同棲)なのかによって、物件探しの判断軸は大きく異なります。
家賃や間取りだけでなく、契約条件、生活ルール、将来のリスクまで含めて検討しなければ、入居後のトラブルにつながりかねません。
ここでは、一人暮らしとか二人暮らし(同棲)を比較しながら、物件探しで押さえるべきポイントを整理します。
一人暮らしの物件探し
一人暮らしの物件探しでは、自分一人の生活を完結できるかが最大の判断基準になります。
ワンルームや1Kなどの単身向け物件が中心となり、生活動線や家賃負担のバランスをどう取るかが重要です。
一人暮らしの物件探し時に押さえるポイント
- ・家賃は「手取りの3分の1以内」が目安
- ・管理費・更新料・解約条件を含めた総コスト確認
- ・防犯性・周辺環境(夜間の帰宅動線など)
- ・初期費用を抑えたい場合は築年数・設備条件の優先順位整理
二人暮らし(同棲)の物件探し
二人暮らし(同棲)を前提とした物件探しでは、家賃を分担できる一方で、契約面・生活面のリスク管理が不可欠です。
特に賃貸契約は「誰が契約者になるか」によって、責任の所在が大きく変わります。
二人暮らし(同棲)の物件探し時に押さえるポイント
- ・二人暮らし(同棲)可物件か(無断同居は契約違反の可能性)
- ・契約者・連帯保証人の設定
- ・退去時の費用負担・途中解消時の取り決め
- ・共有スペース(キッチン・水回り)の使い方
比較して考える判断軸
一人暮らしと二人暮らし(同棲)は、単なる人数の違いではなく、物件探しの戦略そのものが異なります。
以下の視点で比較することで、自分に合った住まい方を選びやすくなります。
比較視点
- ・初期費用・毎月の固定費
- ・契約上の責任の重さ
- ・生活リズム・プライバシー
- ・将来の引越し・解約のしやすさ
初めての物件探しなら一人暮らしが向いているケースも多い
初めて賃貸契約を結ぶ場合、実務的には一人暮らしの方がシンプルでトラブルが少ない傾向があります。
二人暮らし(同棲)は魅力的に見える一方、契約・解約・費用分担といった点で判断ミスが起こりやすいため、慎重な検討が必要です。
賃貸マンションと賃貸アパートの比較

物件情報を探していると、賃貸マンションと賃貸アパートという表記を目にすることが多くありますが、この違いを明確に説明できる方は意外と多くありません。「マンションの方が良さそう」「アパートは安い」といったイメージ先行で選んでしまうと、入居後に家賃以外の部分(音・設備・管理体制)でギャップを感じるケースもあります。
賃貸マンションと賃貸アパートの違いは、主に建物構造、設備水準、管理体制、コスト感といった点に表れます。
特に一人暮らしや初めての賃貸探しでは、「何を重視すべきか」を整理したうえで比較することが、後悔しない物件選びにつながります。
賃貸マンションのメリット
賃貸マンションは、一般に鉄筋コンクリート造(RC)や鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC)が用いられ、耐震性・耐火性・遮音性などの住宅性能に優れる傾向があります。また、エントランスのオートロックや宅配ボックス、エレベーターといった防犯・共用設備が充実している物件が多く、単身者からファミリーまで幅広い居住者にとって「安心・快適な日常生活」を支えます。設備水準や管理体制の高さから、長期居住や生活利便性を重視する場合に有力な選択肢となります。
賃貸アパートのメリット
一方の賃貸アパートは、木造や軽量鉄骨造を中心とした低層建築で建築コストが抑えられるため、家賃や管理費が相対的に低く抑えられるという特性があります。家賃負担を最小化しつつ賃貸住宅に住みたい単身者や若年層にとって、初期費用や月々のランニングコストの軽さは大きなメリットです。また、建物規模が小さいことから住戸数が限定され、住人同士の距離感が近くなることで、アットホームなコミュニティを形成しやすい側面もあります。
| 賃貸マンション | 賃貸アパート | |
|---|---|---|
| 建物性能 | 高い | 比較的低め |
| 家賃水準 | 高め | 低め |
| 防犯・管理 | 充実 | 最低限 |
| 住環境 | 効率・利便重視 | コスト重視 |
| 主な想定層 | 単身・共働き | 学生・単身 |
賃貸マンションと賃貸アパートは重視する軸で選ぶ
重要なのは、マンションかアパートかという名称だけで判断するのではなく、自身の生活スタイルや優先順位(立地・家賃・音環境・設備)に照らして選ぶことです。一人暮らしを始めるタイミングや、将来の住み替えを見据えながら、それぞれの特性を理解した上で物件を比較することで、納得感のある住まい選びにつながります。
新築の賃貸物件に住むメリット・デメリットとは?
『せっかく新生活を始めるなら』と新築の賃貸物件を候補に挙げている方もいらっしゃることでしょう。どんな物件にも言えることですが、失敗やトラブルを回避するには良い部分だけでなく悪い部分にも目を向ける必要があります。
もしご自身の中でメリット以上にデメリットが気になる場合、あえて新築にこだわらずに中古の賃貸物件の中から築年数が浅い集合住宅に絞っていくことも一つの手段です。下記では新築の賃貸物件のメリット・デメリットについて解説致します。
新築の賃貸物件のメリット

最新の設備が整っている
新築の物件の場合、IHシステムキッチン・シャワー付き洗面台・浴室乾燥機・追焚き機能付きバスタブなど、利便性が高い設備が揃っているのが魅力的です。
例えばエアコンは使用年数が長くなるにつれて消費電力が増加するため、最新式のエアコンが付いた物件であれば毎月の電気料金を大幅に抑えられるかもしれません。
他にも顔認証タイプの鍵やスマホ連動対応のインターホンなどセキュリティ面においても様々な工夫が施されているケースが多いです。
外観・内装ともに綺麗
中古物件では入居者の入れ替えの度に修繕や清掃作業が行われていますが、どうしても前の住人の使用感が残ってしまうものです。
新築物件であれば過去に入居者がいないため、外観・内装共にキズや汚れがなく、キッチンやお風呂場・トイレなどの水回りも気持ち良く使えます。新築特有の雰囲気を感じたり、一番乗りで住めるという特別感を味わえる点も新築物件を選ぶメリットと言えるでしょう。
住民トラブルが少ない
新築の集合住宅の場合、中古物件に比べると住民トラブルなどのリスクが少ないでしょう。特に築年数が長ければ長いほど独自のルールが存在している傾向にあるため、昔から住んでいる長期入居者や既存のコミニュティと交流がないまま過ごしていると知らないうちに他社の不評を買っている可能性も考えられます。
その点、ほぼ同時期に入居した方ばかりの新築物件だと、管理会社から伝えられたルールにさえ従っていればまず問題ありません。
新築の賃貸物件のデメリット

相場よりも家賃が高い
新しい設備や暮らしやすい条件が揃っている新築の賃貸物件は人気が高い分、近隣の物件の相場よりも家賃が高く設定されていたり、礼金が必要なケースがあります。特に利便性が良い立地には既に建物が立っていることが多いため、選択肢が限られてきます。
新築物件という点を優先して家探しをする場合、状況次第では家賃や立地など、その他の条件を緩和せざるを得ないケースも考えられるでしょう。
予定通りに入居できない可能性
新築物件は完成前であっても契約を交わすことができますが、工事が遅延してしまうと希望していた入居予定日に入れない可能性が出てきます。
現在住んでいる賃貸物件の契約が切れるタイミングで引っ越しの予定を立てている場合、一時的に住む場所を失ってしまうリスクもゼロではありません。そのため、工期が遅れた場合に発生する損害賠償金などの補償内容についても契約前にしっかりと確認するようにして下さい。
シックハウス症候群に要注意
シックハウス症候群とは、建材から放出される化学物質やダニ・ハウスダスト等によって引き起こされる健康被害のことです。新築物件は塗料や接着剤が完全に乾ききっていないことがあるため、体質によっては症状が強く出てしまうケースがあります。
室内の喚起をこまめにすることで、そのリスクを最小限に抑えることができますが、一度発症してしまうと完治は難しいと言われていますので、内見した際にもし気になるようであれば避けた方が無難でしょう。
賃貸物件を借りる際の注意点

契約の種類
賃貸借契約には大きく分けて「普通借家契約」と「定期借家契約」の2種類があります。普通借家契約は殆どの賃貸物件で採用されている最も一般的な契約方法です。契約期間は通常2年間と定められていることが多く、解約の手続きがない限り同じ条件で自動的に更新されるという点が特徴的です。
一方、定期借家契約は更新の概念がありませんので、契約期間が終わり次第退去しなければなりません。”更新しようと思っていたら定期借家契約だった”という状況に陥らないためにも、契約の種類について把握しておくことが大切です。
更新料の有無や金額の確認
普通借家契約の場合、更新料の支払いが発生することがあります。金額の設定は物件によって異なりますが、その相場は家賃の約1カ月程度とされています。また、更新には事務手数料や火災保険料なども必要になりますので、長期的に同じ物件に住み続ける意思がある場合は、更新の際にかかる諸費用について十分に確認するようにしましょう。
原状回復の特約条項
原状回復とは、入居中にできた傷や汚れを元の状態に戻すことを言います。どこまでを修繕の対象範囲にしているかは契約内容によって異なるため、しっかりと目を通した上でサインしてください。
敷金よりも原状回復費用が多くなれば、追加請求が発生する可能性がありますので特約事項をチェックしてみて、あまりにも負担が大きいと感じた場合は引っ越し後のトラブルを避けるために契約しないと判断するのも賢明でしょう。
禁止事項
契約書における特約事項には、原状回復以外にも借主が守らなければならない禁止事項について記載されています。よくある禁止事項としてはペットの飼育や楽器演奏、一定期間内の解約、ルームシェアなどが挙げられます。禁止事項に該当する行為を行うと違約金が発生したり、程度が酷い場合は強制退去をさせられるケースもありますので十分ご注意ください。
退去予告の期間
賃貸物件を契約する際は『いつまでに退去の意思を伝えるべきか』・『連絡方法は電話もしくは書面での通知が必要か』など退去予告の規則についてもしっかりと理解する必要があります。
もし申告期限を過ぎてしまうと希望通りの日に退去できなかったり、家賃を余分に支払わなければならないという事態に繋がりかねませんので、前もって不動産会社に確認し、把握しておくようにしましょう。
トラブル時の連絡先を把握しておく
入居後に設備の故障や騒音など何らかのトラブルが発生した際、スムーズに解決できるようどこに連絡すべきか確認しておくと良いです。
相談先は大家さんと思いがちですが、物件を貸しているだけでその他の管理は別の業者に任せているというケースも多いです。もし契約書を紛失したり、連絡先が見当たらない場合は仲介会社(不動産)を通して、管理会社の連絡先を教えてもらうことができます。
忘れ物に注意する
賃貸契約時には以下のような書類が必要になりますので、忘れずに準備しておきましょう。
- ・身分証明書(運転免許証、保険証、パスポートなど)
- ・物件に住む全員分の住民票(3カ月以内に発行したもの)
- ・実印、印鑑証明書
- ・通帳、銀行口座印
- ・連帯保証人の住民票や印鑑証明書
- ・収入を証明できる書類(源泉徴収票、納税証明書など)
また、不動産会社によって異なりますが、転職したばかりの方や新社会人の方は内定通知書や直近3カ月分の給与明細のコピー等、特別な書類を求められる可能性があるため該当者の方は本契約を結ぶ前に確認しておくことを推奨致します。
2026年の賃貸市場動向と契約実務上の留意点

2026年の賃貸市場では、東京23区・神奈川・千葉・埼玉含む1都3県の平均家賃が過去最高水準を更新しており、シングル向け・ファミリー向けのいずれの賃貸物件においても上昇傾向が続いています。大阪・名古屋・福岡といった他の主要都市圏においても同様の傾向が見られ、特に交通利便性の高いエリアでは供給不足を背景に、賃料が前年を上回る水準で推移するケースが増加しています。
こうした市場環境のもと、賃貸契約においては家賃の「更新時見直し」が実務上の重要なポイントとなっています。建物維持費や修繕費、さらには金利コストの上昇を背景に、オーナー側が契約更新のタイミングで賃料改定を行う事例が増えており、借主・仲介の双方においても、事前に市場賃料を把握したうえで交渉材料を整理しておくことが求められます。
また、主要都市を中心に空室率は引き続き低水準で推移しており、募集賃料も上昇基調にあります。特に築浅物件や高アクセス物件は需要が集中しやすく、内見予約から契約締結までの期間が短縮される傾向が顕著です。
一方で、家賃上昇が続く中、生活コスト抑制の観点からは、駅からやや距離のある物件、築年数の経過した物件、主要駅から1〜2駅離れた「ずらし駅エリア」を戦略的に検討することも有効な選択肢となります。ただし、単に賃料の低さだけで判断するのではなく、利便性や居住環境、安全性、将来的な資産性とのバランスを踏まえた検討が重要です。
新着物件をチェックする際のポイント
お部屋探しはスピード勝負!物件情報を見ている際、少しでも良いと感じたら直接問い合わせてみましょう。不動産会社に連絡することで、ネット上には載っていない物件を紹介してもらえる可能性もあります。また、多くの物件情報サイトでは家賃やエリアなど譲れない条件を登録しておくことで、その条件に合った物件が掲載されたタイミングでLINEやメールを受け取れるようになっています。
特に引っ越し件数が集中しやすい春の時期にお部屋探しを検討している方や、忙しくてゆっくり時間を確保できない方は、そのようなサービスを有効活用すると良いでしょう。
初めての物件探しはタックス・リアルティへご相談を

今回は賃貸物件選びのコツと契約時に注意すべきポイントについてご紹介致しました。また、新居を探す際は不動産会社にこだわることも重要です。
不動産会社によってアフターサービスの内容や得意としているエリアが異なるため、口コミや評判を確認しつつ、ご自身に適した業者を見極めることで入居後の満足度もアップします。

なお、弊社ではお客様のご希望に沿った物件探しのお手伝いはもちろん、思わぬトラブルが発生した際も速やかに解決できるよう経験豊富な税理士法人や会計士がワンストップで強力サポートしております。
その他、マイホームの購入や中古住宅の売却などあらゆる不動産の管理業務を承っておりますので、住まいに関するお悩みやご相談がある方はお気軽にお声掛け下さい。
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